|
発行物 |
発行物名 |
著種 |
雑誌名・巻号 |
頁数 |
発行年 |
|
論文
|
小規模・粗飼料自給・抑制的設備投資・労働力多投で生き残る四国酪農の今後の展開方向ー酪農危機直前の愛媛県西予市酪農経営の実態調査からー
|
共著
|
農業問題研究第56巻第1号
|
24-36
|
2025年3月
|
|
論文
|
九州農業の動向を見る：2020年農林業センサスから
|
単著
|
経済 第326号
|
126-133
|
2022年11月
|
|
論文
|
水田活用の直接支払交付金見直しが地域農業・社会に及ぼす影響ー秋田県のそば生産を事例とした「水張り要件」の検討ー
|
共著
|
農業・農協問題研究 第79号
|
17-32
|
2022年11月
|
|
論文
|
アメリカの非営利組織によるオルタナティブ・フードシステムへの取組－マサチューセッツ州の事例－
|
共著
|
農村経済研究，37(2)
|
10-20
|
2020年2月
|
|
論文
|
水田土地利用型農業の担い手の将来像－秋田県の集落営農組織を中心に－
|
共著
|
農村経済研究，37(1)
|
13-23
|
2019年7月
|
|
論文
|
米生産調整の見直しをうけた大規模稲作経営の生産対応と生産調整の展望
|
共著
|
農村経済研究，36(2)
|
9-20
|
2019年2月
|
|
論文
|
ソバ生産による中山間地域農業の展開と秋田県産酒米の県外需要－北海道における先進的事例の実態分析－
|
共著
|
秋田県立大学ウェブジャーナルB・5
|
230-239
|
2018年
|
|
論文
|
アメリカの伝統的酪農産地における経営規模の拡大
|
単著
|
秋田県立大学ウェブジャーナルB・3
|
112-117
|
2016年
|
|
論文
|
特集 産業再生 対抗軸を探る 産業別リポート 農業
|
単著
|
経済・235号
|
44-49
|
2015年4月
|
|
論文
|
「農業者戸別所得補償制度」をめぐる水田地帯の実態－秋田県潟上市の事例から－
|
単著
|
国立国会図書館調査及び立法考査局・レファレンス・729号
|
97-112
|
2011年10月
|
|
論文
|
秋田県における「水田経営所得安定対策」への対応と担い手の組織化－県南地域の事例を中心として－
|
共著
|
土地と農業，39
|
97-112
|
2009年3月
|
|
論文
|
福岡県における地域農業支援システムの再編と品目横断的経営安定対策への対応
|
共著
|
農業・農協問題研究，37
|
30-42
|
2007年10月
|
|
論文
|
米国酪農の構造変動と酪農協同組合の展開に関する研究
|
単著
|
協同組合奨励研究報告第三十三輯
|
239-254
|
2007年9月
|
|
論文
|
アメリカにおける地域流通の展開－CSAを中心に－
|
単著
|
農業市場研究，16(2)
|
11-25
|
2007年3月
|
|
論文
|
福岡県における地域農業支援システムの構築
|
単著
|
土地と農業，37
|
71-81
|
2007年3月
|
|
論文
|
米政策改革下における農協米販売事業の展開と課題－福岡県内の農協事例分析から－
|
共著
|
九州大学大学院農学研究院学芸雑誌，60(1)
|
75-91
|
2005年2月
|
|
論文
|
アメリカにおける「地域が支える農業（CSA）」の展開とその背景－シアトル近郊に見る運営主体の特徴－
|
単著
|
農業・農協問題研究，31号
|
69-83
|
2004年
|
|
論文
|
果樹産地における中山間地域等直接支払制度の意義－福岡県杷木町・吉井町を事例に－
|
共著
|
農業経済論集，54(2)
|
1-12
|
2003年12月
|
|
論文
|
Local Food Systems in an Industrialized Agricultural Setting: Evidence from the United States
|
共著
|
Proceeding of the conference of Syal
|
|
2003年10月
|
|
論文
|
中山間地域等直接支払い制度と農協の担い手育成
|
共著
|
協同組合奨励研究報告第二十九輯
|
261-284
|
2003年9月
|
|
論文
|
中山間地域農業の現状と農村活性化－福岡市を事例として
|
共著
|
九州大学大学院農学研究院学芸雑誌，57(2)
|
237-246
|
2003年2月
|
|
論文
|
中国黒龍江省の国有農場における稲作経営
|
共著
|
農業経済論集，52(2)
|
71-81
|
2001年12月
|
|
論文
|
食糧法の下での農協米販売戦略と大規模稲作経営の展開
|
単著
|
九州大学・博士（農学） 農博甲第841号
|
148-
|
2000年3月
|
|
論文
|
九州北部における大規模稲作主幹経営と麦・大豆作拡大の条件
|
単著
|
農業と経済，65(15)
|
29-34
|
1999年12月
|
|
論文
|
福岡県北部稲作地帯の農協米販売戦略
|
単著
|
日本農業経営学会・農業経営研究・37(2)
|
105-108
|
1999年9月
|
|
論文
|
合鴨水稲同時作の展開と米の流通－1994年合鴨白書アンケートから－
|
共著
|
1998年度日本農業経済学会論文集
|
104-107
|
1998年11月
|
|
論文
|
産直概念の変遷と生産者の視点
|
単著
|
九州農業経済学会・農業経済論集・47(2)
|
37-48
|
1996年12月
|
|
論文
|
産直研究の批判的検討－市場，卸売市場に対する産直の位置づけを軸として－
|
共著
|
九州大学農学部・九大農学芸誌・50(3・4)
|
115-120
|
1996年3月
|
|
論文
|
産直における「使用価値」概念と価格形成－市場システム批判序論－
|
単著
|
九州大学・農学部修士論文
|
|
1994年3月
|
|
報告書
|
調査結果と提言「南島原市民の食と生命（いのち）を支える農業をめざして」
|
単著
|
令和4年度 有機農業産地づくり推進事業 業務委託報告書
|
1-18
|
2023年3月
|
|
書評
|
「薄井寛著『アメリカ農業と農村の苦悩－「トランプ劇場」に観たその実像と日本への警鐘」
|
|
『農業・農協問題研究』第74号
|
63-65
|
2021年3月
|
|
書評
|
田代洋一編「TPP問題の新局面－とめなければならないこれだけの理由」大月書店2012年
|
単著
|
農業・農協問題研究・51号
|
69-70
|
2013年3月
|
|
書評
|
小林恒雄「営農集団の展開と構造－集落営農と農業経営－」九州大学出版会,2005年
|
単著
|
食農資源経済学会・食農資源経済論集，61（2）
|
42-45
|
2011年2月
|
|
書評
|
関野幸二ほか「制度変革下における水田農業の展開と課題」農林統計協会2009年
|
単著
|
農業と経済，76(5)
|
118-
|
2010年4月
|
|
書評
|
今野聰・野見山敏雄編著「これからの農協産直－その『一国二制度』的展開－」家の光協会，2000年
|
単著
|
人間と社会（東京農工大学），11号
|
187-190
|
2000年8月
|
|
寄稿
|
欧米の農業政策と農民運動 家族経営の酪農危機”浮上”
|
単著
|
農業協同組合新聞 第2533号
|
6-6
|
2024年4月
|
|
その他
|
規模拡大進むアメリカの酪農場
|
単著
|
デーリィマン・63(4)
|
70-71
|
2013年4月
|
|
その他
|
座長解題(TPP問題の到達と参加阻止の課題-理論と運動の視点から-,2012年度大会ミニシンポジウム報告
|
単著
|
農業市場研究・21(4)
|
1-2
|
2013年3月
|
|
その他
|
ミニシンポジウム討論
|
単著
|
農業市場研究21(4)
|
15-16
|
2013年3月
|
|
その他
|
米国カリフォルニア州大規模酪農経営における雇用労働力の利用事例
|
単著
|
農中総研情報・2012年11月号
|
16-17
|
2012年11月
|
|
その他
|
ミニシンポジウムの概要
|
単著
|
東北農業経済学会・農村経済研究・30(1)
|
57-63
|
2011年3月
|
|
その他
|
戸別所得補償モデル対策と秋田県におけるコメの生産調整
|
単著
|
日本文化厚生農業協同組合連合会・文化連情報・ 394号
|
40-43
|
2011年1月
|
|
その他
|
アメリカにおけるCSA運動の取り組み
|
単著
|
協同組合経営研究誌にじ・631号
|
104-113
|
2010年9月
|
|
その他
|
自主的学習・交流活動の継続
|
単著
|
自治体問題研究所・住民と自治・558号
|
42-45
|
2009年10月
|
|
その他
|
秋田県における女性農業者の頑張り－直売活動－
|
単著
|
自治体問題研究所・住民と自治・ 557号
|
42-45
|
2009年9月
|
|
その他
|
秋田県における園芸作導入の取組
|
単著
|
自治体問題研究所・住民と自治・ 556号
|
40-43
|
2009年8月
|
|
その他
|
秋田県における「農政転換」への対応
|
単著
|
自治体問題研究所・住民と自治, 555
|
28-30
|
2009年7月
|
|
その他
|
秋田県農業の特徴
|
単著
|
自治体問題研究所・住民と自治・554号
|
30-33
|
2009年6月
|
|
その他
|
世界的な農政転換の中での日本農政
|
単著
|
自治体問題研究所・住民と自治・ 553号
|
40-43
|
2009年5月
|
|
その他
|
北秋田市をよくし隊！報告書（総合版：分析と提言）
|
共著
|
北秋田市をよくし隊!（秋田県）
|
23-36
|
2009年
|
|
その他
|
秋田県における集落農場化運動の展開と今日的意義
|
単著
|
秋田農村問題研究会会誌・65号
|
50-53
|
2009年
|
|
その他
|
五所川原農業活力推進計画及びアンケート・ヒアリング調査報告－集落と営農の新たな挑戦－
|
共著
|
五所川原市農業委員会，五所川原農業活力推進本部（平成19年度強い農業作り交付金事業，青森県地域農政推進対策事業）
|
95-108
|
2008年3月
|
|
その他
|
米州のFTA下における農業生産・貿易構造の再編とアグリビジネス展開の実証研究
|
共著
|
平成16年度～平成17年度科学研究費補助金（基盤研究（B)）研究成果報告書（研究代表者：磯田宏，九州大学農学研究院）
|
137-142
|
2006年
|
|
その他
|
Family Dairy Farms Under Structural Change in the United States
|
単著
|
UWCC Staff Paper（University of Wisconsin Center for Cooperatives）
|
|
2005年
|
|
その他
|
生協の米事業・産直・運動の現状と課題について－調査報告と意見交流：エフコープ生協－
|
共著
|
食料・農業・食の安全に関する生協懇談会・全国研究交流集会，「国際コメ年を祈念して考えよう！私たちの主食コメ」
|
74-87
|
2004年11月
|
|
その他
|
"中山間地等直接支払制度の活用事例7 －波佐見町方式を現場に見る－"
|
単著
|
月刊NOSAI・Vol.55
|
52-61
|
2003年3月
|
|
その他
|
"中山間地等直接支払制度の活用事例6 －柿生産部会主導の集落協定－"
|
共著
|
月刊NOSAI・Vol.55
|
62-69
|
2003年2月
|
|
その他
|
山村の持続型社会への転換と森林保全の地域連携に関する研究
|
共著
|
平成13～14年度科学研究費補助金基盤研究(C)(2)研究成果報告書（研究代表者：佐藤宣子，九州大学農学研究院）
|
91-110
|
2003年
|
|
その他
|
過疎地域商業活性化リーディングモデル創出事業報告書
|
共著
|
大分県上津江村
|
1-36
|
2001年
|
|
その他
|
第4次上津江村総合計画：筑後川の源流・緑のふるさと上津江村の美しいむらづくり
|
共著
|
大分県上津江村
|
14-21
|
2001年
|